【コラム３７】諸検査は提携医療機関に任せるべきか否か～経営面から考えた戦略～

更新日:2025.06.24
公開日:2025.05.30

コラム

医療機器の進歩により、一昔前では大手の病院でしかできなかった検査や治療が個人医院でも可能になりつつあります。内科における胃や大腸の検査、また、各科における内視鏡下での手術など枚挙にいとまがありません。

これらの検査や治療が可能であることを示すのは、先生の臨床経験をアピールし多くの患者様の信頼を勝ち取る絶好の機会となります。
しかしながら診療に導入するにあたっては、増患が見込めるか/黒字になるのかを慎重に検討する必要があります。

 

提携医療を導入するか否か

まず、我が国では診療報酬は医療機関の運営事情とは別に改定される恐れがあります。幸いのところ現時点では大多数の医療機関が問題となることはないと思います。

しかし、現在開業なさっている地域のお住まいの患者様の年齢層などを考慮しなければ増患が難しくなるケースがあります。

たとえば内科における胃がんの内視鏡検査などは、全体として高齢化が進みすぎた地域では必然的に受診者が少なくなる可能性がありますし、多くの地域では同科の先生が開業していることがほとんどですので患者様を取り合うことにもなりかねません。

これらの要素を細かく慎重に考え、それでも黒字に転化することが難しいと思われる場合は【他の病院との連携】をスムーズに行えるよう日頃から整えておき、医療機関の運営をシンプルに整えておくのもこれからの時代に求められる経営方法の１つと言えます。

 

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